後療法（手技療法）

目的：損傷組織を回復させる。生体反応を相乗的に作用させて.早期に社会復帰させる
手技療法
運動療法
物理療法
A・用量
後療法の量

後療法の強度×持続時間

その他因子も考慮

（１）初回量は最小限
（２）治療直後と翼時の反応をみて増減
（３）増量する場合⇒漸増させる
（４）施術所内の後療法+ホームエクササイズ量も考慮
（５）隔日の長時間施術運動療法＜毎日短時間
（６）目的に応じ施術や運動療法の強度または持続時間で加減

B・患者の準備
( 1 )服装はゆったりとしたものを着させる.
( 2 )高齢者は必す排尿,排便をさせておく.
( 3 )後療法実施前, 1時間以内の食事摂取は控える.
( 4 )当日の体調に不安があれば申し出るようにしておく.

手技療法

柔道整復後療法の根幹をなすもの
術者の手を用いて患者の身体に種々の機械的刺激を加え.生体の持つ自然治癒力を活性化させ,損傷の早期回復を図ろうとするものである.

 

不活化した生体機能を活性化⇒比較的弱い刺激
亢進している機能や痛みを抑制⇒強めの刺激

「手を当てる」⇒施術者と患者間のコミュニケーションをより緊密にして. 信頼感を育むと同時に, 施術者は刺激に対する患者の反応を直接当てた手を通して感知することができるものである.

手技療法を施行時の注意
( 1 )手技療法の説明と同意:意義と必要性(理論. 効果など)を簡潔に説明し同意をえる.
( 2 )手技療法の禁忌：既往歴や現病歴などを正確に把握し判断
( 3 )手技療法施行時の患者体位や患肢肢位:手技内容はもとより. 患者年齢や病態により選択する.
( 4 )手技療法変更：経過により種類.量.中止などを判断.

1基本型

a.軽擦法(けいさつばう)

術者の手掌を患部に密着させ. 遠位から近位に向かって平らに撫で擦する方法
治療の開始と終了の際に用いられる主要な手技
作用
皮膚に機械的刺激⇒感覚神経を興奮⇒皮下の血管には血液が充満⇒皮膚の栄養を増進させ.疼痛を寛解
また静脈. リンパ系にも作用

皮膚の栄養障害や筋の痩削, その他の神経疾患から骨折, 脱日, 捻挫などの後療法および関節腔内の病的産物の誘導などに施行

b.強擦法(きようさつほう)

患者の皮膚上を滑らないように深部に向けて押しつけながら円を描きつつ移動していく方法
作用
組織中に存在する病的産物を粉砕してリンパ系に送り出す作用
生理的作用
皮下および深部出血.滲出液.組織の硬結.搬痕の剥離などに効果

 

 

c.揉捏法(じゅうねつほう)

母指と四指の掌面および手掌との間に患者の筋をつかみ. 圧搾するような動作を繰り返し遠位から近位方向へ進んでいく方法
作用
筋、皮膚、皮下組織などに作用.
筋組織を絞って. その中にある病的産物を粉砕しリンパ系に送り出し血液の循環を促して新しい血液を局所に送り込む. 臨床的には筋萎縮や 麻痺その他,非化膿性炎症などの治療に用いる.

 

d.叩打法（こうだほう）

軽快で律動的な打撃を加える方法
方法：手拳叩打,手背叩打
生理的作用
軽く施術⇒組織の活力を高める
強く施術⇒強擦法と同じように病的産物を粉砕
皮膚施術⇒分泌腺,血管,神経終末に作用し血管を拡張させ.温感を与える.
泌腺の機能を高める.
敏感となった神経の鎖静,筋の興奮性を亢進させる.

 

e.振戦法

指を伸展位.手関節を基本肢位で肘関節を屈曲し母指またはその他の指端を垂直に骨に向かって圧迫しつつ振動を与える方法
疲れるので長時間は困難

バイブレーターを用いること多い
振動回数：1分間に 200 ~ 300回が効果的

f.圧迫法

指頭あるいは手根などを用いて圧迫刺激を加える方法
基本的な力の加え方：漸増・漸減圧.数秒間の持続圧・静止圧が原則.

体表の特定部位の圧痛点・反応点に施術
脊髄を介する反射によって対応する病変の治癒の促進
神経根の表在部に圧迫刺激⇒神経の伝導を抑制し.末梢部分の鎮痛

g.伸長法

徒手的に筋.腱を伸長する方法
作用
筋紡錘の興奮を抑制し関節可動域の拡大効果
方法
力は持続的.漸増的に加えていき.けっして衝撃的に行わないことが大切である.

適用

a.局所的な適用
損傷部.病変部.拘縮した関節に直接的に手技療法を適用する
通常の流れ
軽擦法⇒揉捏法.圧迫法.強擦法などの各手技⇒伸長法⇒軽擦法

b.遠隔部への適用(誘導マッサージ)
古来,柔道整復術で行われてきた方法。外傷の初期で患部に直接施術ができない場合に有効

方法
患部から離れた近位に比較的強めの軽擦法や揉捏法を施す
作用
間接的に患部の血液循環を改善して損傷の治癒過程の促進

c.その他
マニュピュレーション
１ )スラスト
２ )アーティキュラトリー
３ )関節運動学的アプローチ
４ )マッスルエナジー

問題
・効果の証明についての研究が足りない
・明らかな基質的異常の診断を除外せずに行われる場合など, かえって症状が悪化

3禁忌

( 1 )創傷部
( 2 )発疹部
( 3 )腫瘍部
( 4 )妊娠中の腹部
( 5 )神経炎の急性期

 

参考文献

柔道整復学　理論編　改訂第６版　南江堂